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6月の書籍・雑誌販売額は増税の影響もあり最大の減少幅

 出版科学研究所が発表した6月の書籍・雑誌販売推定額(本体価格)は、前年同月比9・5%減の1245億1600万円で、今年度最大の減少幅となった。内訳は書籍が同10・1%減の545億5100万円、雑誌は同9・0%減の699億6500万円と、両部門とも大幅に減った。
 雑誌の内訳は、月刊誌が同10・2%減、週刊誌が同4・2%減。全体を引き上げていたコミックスの供給量が伸び悩んだのが響いた。
 返品率は、書籍が前年同月に比べ0・8ポイント増の41・7%、雑誌が同0・8ポイント増の39・9%。依然として定期誌は不振で、特に月刊誌の返品率は41・1%に達し、40%超が常態となっている。
 消費税増税後、出版物の売れ行きが急速に鈍っている。特に書籍の動きが悪化しており、4月は前年同月比8・0%減、5月は同6・0%減、6月は同10・1%減となり、ここ3ヵ月の平均が前年同期比8・0%減となった。1〜3月の平均が同3・6%減なので、売り上げ不振が増税の影響であることは明らかだ。
 また、書籍は発売時点で訴求する本がなかなか出ず、消費マインドが冷え込んでいる。
                               (紙之新聞


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